電磁波と上手につきあう方法

～電磁波の本当の話をしましょう～

家庭の中は、電磁波でいっぱい！その現状と対策方法を掲載。

図書館で電磁波被害？
東京の2施設盗難防止装置　職員ら不調訴え

東京都多摩市の市立図書館2館で、電磁波（超低周波）を利用した盗難防止装置の周辺で仕事をしている職員が頭痛やめまいを訴えた。市は10月、貸出業務で装置を使うのを控えるとともに、電磁波が体調不良の一因である可能性もあるとみて、電磁波強度の実態調査を始めた。

同市によると、一つは多摩ニュータウンにある永山図書館。昨年10月19日に磁気を使った無断持ち出し防止システムを導入した。数日後、頭痛や疲労感などを訴える職員が相次いだ。臨時や嘱託を含む計34人の職員のうち19人で、いずれもカウンターで貸し出し・返却を担当していた。

もう一つは約15年前に同じ装置を導入した関戸図書館。同様の体調不良になった職員は過去に約10人いたという。

盗難防止装置は、出入り口に設けたゲートで貸し出し処理をしていない本を磁気で探知し、警告ブザーを鳴らす仕組み。本には特殊な金属テープが張ってあり、カウンターで職員がテープの磁気の消去・付加をする。

市は昨年11月2日、両館ともシステムの運用を停止し、納入業者に電磁波調査を頼んだ。その結果、カウンター上で約6千ミリガウスが測定された。世界保健機関（WHO）の協力機関「国際非電離放射線防護委員会」が健康影響（神経系機能への影響）を防ぐために定めている国際基準は1千ミリガウスなので、これの6倍にあたる。

市は今年3月から運用を再開したが、また不調を訴える職員が出たため、厚生労働省管轄の労働衛生調査分析センターに調査を依頼。両図書館の職員14人に小型の磁界測定装置を携帯してもらい、現在、データ解析中だ。図書館は10月から多忙時をのぞいて停止し、別の方式に改めた。

両図書館と同じ装置は大学図書館など約2千の施設に納入されたとみられるが、貸出件数など環境が異なるため単純比較はできないという。

◆今春、盗難防止装置の電磁波の実体を国際会議で発表した市民グループ 「電磁波プロジェクト」の上田晶文代表の話: 欧米では小児白血病などの発がん性のほか、頭痛や免疫不全を訴える電磁波過敏症が社会問題化している。国内でも図書館に限らず、装置の近くでの長時間の仕事で不調を訴える人がおり、早急な実態調査が必要だ。

◆日本図書館協会の松岡要・総務部長の話: 電磁波の影響については問い合わせなどもあり、現在、情報を収集している。職員だけでなく利用者の安全管理が重要なので、国際基準を超えているのであれば、国は何らかのガイドラインをつくるべきだ。

2002.11.13 朝日新聞より

電磁波とは

電磁波の本当の話を！

電磁波の有害性については、いまだ科学的に証明されていないのが現状です。特に、欧米に比べ、電磁波の免疫研究が進んでいない日本では、比較的楽観論が主流といえるかもしれません。
そんな中、「携帯電話やパソコン、電子レンジからも有害な電波が出ているんだ」と言われたら、誰でも利用している機器だけに、なんだか脅されたような気分にもなることでしょう。

もちろん、このページでは、みなさんの恐怖心を煽るつもりはありません。客観的な事実をふまえ、上手に電磁波とつきあうための情報をまとめてみました。なんといっても、私たちは、すでに膨大な電磁波に囲まれて生活しているのですから。

そもそも「電磁波」とは？

前述の通り、電磁波は人体に危険であるという完全な証明は、まだなされていません。でも、ほとんどの人がこんな経験をしているのではないでしょうか。

電子レンジで温めた料理がどうもおいしく感じられない
パソコンや携帯電話を長時間使っていると身体がだるくなる
電子カーペットで寝てしまうと、とっても身体が重い

目に見えない電磁波が、本当に人体に影響を与えているのでしょうか？
そもそも、電磁波とは何かを振り返っておくと、ラジオ波、おなじみの赤外線や、日焼けや皮膚ガンの原因となる紫外線も、じつは電磁波の仲間です。そして、原子爆弾が発するガンマ線、レントゲンのＸ線もそうです。これら電磁波は、送電線をはじめ、ほとんどすべての電化製品から発せられています。

電磁波にまつわる様々な研究レポート

電磁波の危険性については、数十年前から多くの研究者が報告してきました。そのレポートの概要をいくつか挙げてみましょう。

配電線や配電所近くに住む子どもの小児白血病の発症率は一般の2.98倍、脳腫瘍は2.4倍（アメリカのコロラド大学医学部・ナンシーワルトハイヤー博士らが1979年に発表）
コネチカット州にあるメドウ通りは、巨大な変電所と高圧送電線に囲まれており、過去20年間で、このメドウ通りの9世帯のうち4世帯から、脳腫瘍患者が出て、住民のほとんどが頭痛に悩まされている（有力雑誌『ニューヨーカー』1990年7月9日号）。
携帯電話使用者の脳腫瘍発症率は、不使用者の2倍（2000年、スウェーデンで発表された論文）。
アメリカでは携帯電話を使って脳腫瘍になった、という裁判が各地で起こっており、カリフォルニア州では、携帯電話を直接耳につけての使用が違法とする法律ができ、イヤホンの使用が義務づけられた。
大阪府門真市末広町には、住宅街の上に送電線が張り巡らされている。この町の周辺では白血病の死亡率が大阪府平均の120倍。

現在では、電磁波が細胞のカルシウム・イオンを流出させることで、神経細胞の伝達を乱れさせ、それがガン細胞の発生など様々な悪影響に関連しているという説が有力となっています。

携帯電話の電磁波は大丈夫？？欧米諸国の対策は？

携帯電話に使われる電波は、800～1500メガヘルツの超短波ですが、目や脳という人体に限りなく近い位置で使用されることから、その危険性が研究の対象となってきました。 1990年代、イギリス・タイサイド大学の研究グループが政府の委託で携帯電話による電磁波の研究に着手し、「予防措置を取るべき」と警告。それを受けて、イギリス政府が「16才以下の子どもには、携帯電話の使用を控えさせるように」と発表しました。

以来、欧米諸国では、裁判訴訟や、携帯電話の電磁波に関するさまざまな規制が始まっています。近いうちに、携帯電話機製造メーカーへの集団訴訟が本格化するものと見られており、すでに2000年8月、アメリカの著名医師が872億円の訴訟を起こしています。
残念ながら、日本では、科学的な証明がないということで、政府は規制見直しなどに動いていません。